「安い席の方は拍手をお願いします」
「それ以外の方々は、すみませんが宝石をジャラジャラ鳴らしてください」
と、皇室御前コンサートで、エリザベス女王ほか王族も観ている前で
ジョン レノンが客席に向かって語り掛けた。
会場は爆笑となったが、本物の「不良」とは、彼のような人間を指すのかも知れない。
いや、「不良」ではなく「イノベーター」（innovator）といった方がハマる気がする。
単に周りの人に迷惑をかけているだけの、別の意味の「不良」ではないし、
イキがって、暴力に訴えるチンピラまがいのヤンキーでもない。
愚痴っぽいが、知性を感じる痛快な「不良兄ちゃん」の冗談であったと思う。

当時、60年代の初頭、「白人至上主義」は当たりの常識として全世界に存在していた。
ザ・ビートルズが、アメリカ･フロリダ州のジャクソンビルでライブを行おうとした時、
席が人種によってすみ分けられていることに気づいたザ・ビートルズの面々は、
演奏するのを拒否し、公演は中止された。
さらに彼らは、「観客が人種によってすみ分けられている会場では演奏しない」
という条項を契約書に記載させた。
人種差別なんて、彼らにとってはバカげたコトで、
彼らも白人ではあるが、彼らには「白人至上主義」は必要なかった。
今でこそ、人種差別は「悪」とされるが、
当時、それは「正しい」コトと理解されていたにも拘らず、拒否した。

1966年3月4日、ロンドン・イブニング・スタンダード紙のモーリーン・クリーヴとの
インタビューでジョン レノンはあの有名な発言を行いう。

「キリスト教はなくなるよ。いつか衰えていって消えるだろう。
そんなことあれこれ論じる必要もない。
僕の言っていることは正しいし、いつか正しいことが証明されるはずだ。
今の僕らはキリストより人気がある。
ロックン・ロールとキリスト教と、どっちが先にすたれるかはわからないけれど。
キリストそのものには問題なかった、でも彼の弟子たちが頭の悪い凡人だったんだよ。
僕に言わせれば、彼らがキリスト教をねじ曲げて堕落させたんだ」

この発言はイギリスではほとんど無視され、大きな反響を呼ばなかったが、
同年7月にアメリカのファンマガジン『デートブック』に再収録されると、
バイブル・ベルト（キリスト教根本主義が信奉される南部や中西部）の
保守的宗教団体によるアンチ・ビートルズ活動に結びついた。
ラジオ局はビートルズの曲の放送を禁止し、彼らのレコードやグッズが燃やされた。
スペイン及びバチカンはジョンの言葉を非難し、南アフリカ共和国はビートルズの
ラジオ放送を禁止した。
最終的に、1966年8月11日にジョンはシカゴで以下のように釈明会見を行い、
バチカンも彼の謝罪を受け入れた。

「あんな騒ぎを引き起こしたことについては悪いと思っている。
だけど反宗教的な意味合いはまったくなかった。
僕は神に反対しているわけでも、キリストや宗教に反対しているわけでもない。
キリストをけなしもしなければ非難もしていない。
あくまで事実としてああ言ったまでだし、イギリスでは実際そうなんだ
ただ、キリスト教は衰えつつあり、現代の状況を見失っているんじゃないか、
本来の姿を取り戻そうとしているようにも思えない」

と、さりげなく火に油そそいでいる。
というか、反省なんてしてない、それは彼の「イマジン」を聞けばよく解る。
「争いのために神の名を使うな、信仰は絶対、利用してはいけない」
それが彼の確信であったのかと思う。

イエス・キリストは、当時のユダヤ教において、反体制的な革命児であり、
ユダヤ教の聖職者たちには「不良」と認識されていたに違いない。
ジョンも60年代のキリスト教への反体制的な革命児であったと思う。
まぁ、人種差別にしろ、ベトナム戦争にしろ、皇室御前コンサートにしろ、
「どのような国に生まれようとも、どのような境遇であろうとも、
私たちは同じ神の子であり、等しく神の性質を宿している」
という、宗教的真実を広めることが、悲劇を止める力になりえると、
彼は信じていたからこその発言であったように思う。

「イノベーター」とは、革新者とか新しい動向のつくり手として見えるが、
実は、彼のように普遍的な価値を説く者のことをいうのかも知れない。

記事によれば、
東京福祉大学は、東京・池袋や群馬県伊勢崎市などにキャンパスを持ち、
早稲田大学に次ぐおよそ５０００人の留学生が在籍しています。
ところが、ＪＮＮが、内部文書を入手し調べたところ、去年４月、
「研究生」という資格で入学したベトナム、ネパールなどからのおよそ
２７００人の留学生のうち、７００人近くが所在不明となり、
大学から除籍されていたことがわかりました。

文部科学省と法務省入国管理局もこうした実態を把握しているほか、
関係者によりますと、法務省入国管理局は、東京福祉大学の留学生数十人が
就学ビザが切れるなどして不法残留になっていることも確認しているということです。

というコトなのだが、コレ、単純に考えて、誰も卒業していないことにならんか？
しかも補助金目当てとか思われても仕方がないかも。
すでに、不法滞在者を生み出す温床になってしまっているし、
留学制度自体を変えないとこれから益々増えると思われる。

大学という名の密航業者になってしまっているが、元々そうではなかったと思う。
密航業者は、それらを利用する価値があると思って商売にしている。
留学生度にしろ、外国人労働者の受け入れを拡大する「入国管理法改正」にしろ、
密航業者が商売のネタとして使えるよな制度や法改正は考え直した方が良い。
でなければ、アメリカのように不法移民だらけになってしまい、
壁を作れない日本は、日本人の税金で不法移民を養わなければならない。
実際に今も、在日特権は日本人の血税で出来ている。

そのようなコトがイギリスでも起こってしまったワケで、
EUからの離脱が決まり、ドイツでも不法移民を送還しようという動きも出始めた。
で、いまから不法移民を増やすような法改正をしますよ、っていうのは、
いったい、世の中のどこを見ているのか？　「人の振り見て我が振り直せ」
とは、子供のころによく母親に言われたが、日本の政治家には
親の教育を忘れてしまった、親不孝者が多いように思える。

国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁委員会が、
12日（米国時間）に公表した定例報告書の「制裁違反の事例」を指摘する箇所に、
韓国のムン大統領が昨年9月、平壌で北朝鮮のキム・ジョンウン朝鮮労働党委員長と
共にベンツのリムジンに乗った写真が掲載されました。

韓国政府は今年1月にこの報告書準備段階で「報告書にムン大統領の写真が掲載される」との情報を入手し、「制裁委員会に対し、さまざまなルートを通じて、
『文大統領がベンツに乗っている写真の削除』あるいは『ベンツだけの写真への変更』
などを要請したが、最終的に聞き入れられなかった」というコトで、掲載阻止が
失敗に終わったコトを明らかにしました。

また、制裁委員会はムン大統領が乗ったベンツを特定するためとして
「大韓民国大統領府警護処に問い合わせを行った」と報告書を通じて明らかにした。
この報告書には制裁に違反した疑いのある韓国企業も記載され、韓国のある企業は
北朝鮮による石炭輸出に関与した容疑で調査を受けた。
昨年12月、北朝鮮産石炭を韓国国内に違法に持ち込んだ容疑で、石炭輸入会社の社長や
その他5社の法人など、9人を起訴したが、これについても報告書に記載されている。

などなど、韓国紙ではそこそこ報道されていましたが、
日本の報道では、ほとんど無かったように思います。

人権派弁護士の大統領が、人権なんてまったく考えていない北朝鮮へ行き
ベンツに乗って笑顔で手を振っている写真。
これだけで、オカシイなと、誰もが思うでしょう。
要するに、入手できないはずのベンツを北朝鮮が持ってるので、
まさか韓国がこのベンツを北朝鮮に送ってるんじゃないだろうな。
と制裁委員会はいいたいのかも知れません。
まぁ、ほとんどすでに国際社会から見れば『韓国は制裁違反の共犯者』
と認識されているのだから、ある意味正解ですね。

韓国内では、「恥さらしとか、国格ガ～～とか」騒いでいるらしいですが、
制裁委員会が激怒しているコトについてはヤバいとは考えないのか？
それと「削除を要請した」という件は、暗に認めているというコトにならんのか？
そっちの方がよっぽど国としては恥かしかも。

なんじゃこりゃ～～！！

４月７日投開票の道知事選に立憲民主など野党5党の推薦で出馬する
石川知裕元衆院議員（45）は11日、札幌市内で記者会見し、公約を発表。
とのことで、内容というと・・・・

中央に依存せず自治の充実を目指す「北海道独立宣言」を掲げ、
「自ら決める北海道政府」など四つの理念と、全市町村長らで構成する
「北海道経営会議」の設置や、カジノ誘致反対、脱原発など八つの政策からで、
ＪＲ北海道の路線見直し問題では、道が主導して鉄路の活用を検討。
「北海道と四国は、国鉄分割民営化当時から（経営が）厳しいと分かっていた。
国が路線を守ってもらわないと困る」と強調し、
ＪＲ東日本やＪＲ東海などに支援を求める考えを示した。

ということで、ここにも、「あまりのも残念なヤツ」がいました。

この石川といえば、「生活の党」の小沢一郎代表の資金管理団体
「陸山会」による土地購入をめぐり、政治資金規正法違反（虚偽記載）罪に問われた
元秘書で元衆院議員の石川知裕について、最高裁第３小法廷（大橋正春裁判長）は、
被告の上告の棄却を決定。
石川被告を禁錮２年、執行猶予３年とした１、２審判決が確定。
という、早い話しが前科持ち。

ま、それはチョッと、置いといて。

「中央に依存せず自治の充実を目指す北海道独立宣言」をしながら
「国が路線を守ってもらわないと困る」といいだす始末。
南朝鮮のムン大統領と同じニオイが漂ってくる。
中央依存なしで自治の充実の具体策ってないのか？
北海道の経済対策ってどれ？　といった感じ。

まぁ、この手のヤカラは大勢いるとはいうものの、
道民が心底、独立したいと思っているのか、確かめたのか？
で、道民投票するの？　ゲストが玉城デニー(笑)。
野党5党の推薦で出馬するのもいいが、もっとまともな人選出来んのか？
これ、完全に消去法の選挙で道産子でなくともうんざりする話しやわ。

台湾 祭英文総統の日本語ツイート。
日本人なら、これには励まされる。

さて、中国共産党は2021年の立党100周年までに、
台湾侵略を狙っているコトは多くの人たちの認識となっています。
そもそも、これらを見過ごして、というか見て見ぬフリをしてきたというか、
まぁ、傍観してきたのは、アメリカの態度にあったと思います。

良くも悪くもアメリカが、その役割を果たしてきたというコトです。

1945年、日本は敗戦を迎えました。
連合国軍総司令部(GHQ)は、日本が統治していた台湾や満洲について、
この地に日本が造ったインフラなどさまざまなものを、
蒋介石率いる国民党に接収させました。

その後、中国大陸では、蒋介石率いる国民党と、毛沢東率いる共産党の内戦が激化。
次第に、共産党が優位になり1949年の春ごろ、蒋介石は、首都だった南京から、
政府や軍の機能を台湾へ移動させます。
と、その同時期にアメリカのトルーマン政権は『中国白書』を出し、
今後アメリカは、中国政策において、蒋介石の国民党を中心には考えないと発表します。その2カ月後の同年10月、毛沢東が北京で「中華人民共和国」の建国を宣言。
アメリカという後ろ盾を失った蒋介石と、勢いづいた毛沢東との明暗が別れる。

そして、1951年9月、日本は、アメリカやイギリスなど48カ国と
サンフランシスコ講和条約を結び、独立を回復しますが、
この場に「中国」の参加はありません。
なぜなら、日本と講和を結ぶべき「中国」の代表について、
「台湾の中華民国である」というアメリカと、
「中華人民共和国である」というイギリスの主張が対立していたから。

日本の敗戦後、イギリスは再び香港の統治を続けるために、
1950年1月、西側陣営としてはもっとも早く、中華人民共和国を「国」として
承認していたという背景があります。
そのため、サンフランシスコ講和会議の時点では、
日本がどちらを「中国」の代表とするかは、独立後に日本自身で選んでください、
という話しになったワケです。
そんな経緯もあり、1952年4月に日本は、アメリカの後押しもあり、
中国大陸で実際に戦った、蒋介石率いる中華民国と「日華平和条約」を結びます。
これで、法的にも日中戦争が終わったというコトになりました。

ところが1969年、アメリカに誕生したニクソン政権は、
泥沼化していたベトナム戦争を決着させるためとか、
また、冷戦で対立するソ連をけん制するためにという理由で、
「中華人民共和国」を取り込むコトへ舵をきり始めます。

1971年7月には、ニクソン大統領が翌年に訪中することを発表。
1971年10月には、毛沢東率いる中華人民共和国を国連の安全保障理事会の
5つの常任理事国の1つとして迎え入れ、「中国」の代表として承認し、
蒋介石率いる「中華民国」を国連から追放する決議を進めます。

これに慌てたのが日本、で、早々に1972年、日中国交正常化を行います。

元々、1860年代に南北戦争という内戦が起きたアメリカは、
欧州諸国が進めていたアジアの植民地化に乗り遅れていたため、
中国大陸の権益を得たいと考えていました。
これに対して、日本は1868年の戊辰戦争という内戦を経て、明治新政府を樹立。
ロシアの軍事的脅威をはね返すために、日清・日露戦争を戦い、
朝鮮半島や台湾などに勢力圏を広げ、ソ連の共産主義拡大を防ぐために、
中国東北部での満洲国の建国などを後押ししました。

アメリカをはじめとする連合国は、今もなお、連合国と日本・ドイツ・イタリアの戦いを「民主主義対ファシズム(全体主義的な国家主義)」の戦いであると認識しています。
ところが、第二次大戦後、ソ連と中国で共産主義が広がり、
両国でそれぞれ数千万ともいわれる国民の命が失われ、
周辺国にも軍事的脅威を与えてきたことを考えれば、
その両国と戦った日本に原爆を落としたアメリカが間違った判断をしたのではないか、
というコトになります。
そもそも日本は共産主義の南下を防いでいた1面もあるワケで、理解できなかった
欧米諸国は、既得権益にしか目が向いてなかったのかも知れません。

それに、当時のアメリカ大統領ルーズベルトが、かなりの人種差別的な人であったと
いうコトもありますが、今では考えられないような、人種差別的な考え方というか、
人種差別が常識であった時代の話しですから、間違いを犯しても不思議ではない。
だからといって、それが罪にならないかと云えば、そうではない。
歴史を俯瞰すれば、アメリカ歴代政権の中国政策に間違いがあったのは事実です。

戦後、70年間もの良好な関係からみれば、アメリカのほうも、
『先の大戦において、フェアでなかった面』
『日本のなかにも、防衛戦としての正義があった面』などを、
しっかり認める時期が、そろそろ来ているし、そのあたりを認めなければ、
中国や韓国や北朝鮮の認識に対して牽制することはできないし、
『正しい見解とは何なのか』がわからないくなる、というか辻褄が合わない。

現在のトランプ政権は、軍事独裁の中国を封じ込めるために貿易戦争を仕掛け、
対中政策には厳しい態度をとっています。
日本も積極的に手を貸さなければならないところですが、
なにせ、グローバリストがその大半を占めるのが日本の政治家です。
本来、そうした日米関係を強化する中で、日本はアメリカに対し、
「正しい歴史認識」について、しっかりと向かい合わなければならないと思うのですが、
何を読み間違えたのか中国の顔色を見ている状態、これえ～のか(笑)。

台湾に申し訳ない気がする。